【医師監修】データで見る日本の不妊治療を解説。不妊に関するQ&Aも

日本では体外受精の件数が非常に多く、世界の中でもトップレベルとのこと。これは、高齢出産が増加していること や、不妊治療の保険適用などが影響していると考えられます。

また、治療件数が多いにもかかわらず、日本の出生率 は低下傾向にあります。IVFの成功率向上や、より広範なサポートが求められています。

将来のライフプランを考慮しながら妊娠の選択肢を広げる手段として注目されている卵子凍結。

特に、キャリア形成を優先したい女性や、医学的理由で妊娠のタイミングを調整する必要がある人々にとって、有 力な選択肢と言えるでしょう。

しかしながら、卵子凍結後の使用率は低く、実際に活用され るケースを増やすための支援策が急がれます。

2022年に保険適用となったことも相まって、不妊治療はよりハードルが低いものとなっています。昨今進む晩婚化や生活習慣の変化で、不妊治療に取り組むことを前提に妊活をスタートさせるケースも多くなっていますよ。

ただしその一方で、精神的・経済的な負担が大きいことも課題として挙げられます。

治療費のさらなる支援や、メンタルヘルスサポートの充実が求められています。

一言で不妊治療といっても、身体の状態や年齢、自身のライフプランや希望に合わせて様々な方法があります。

信頼できる医師の元、自身にとってベストな方法を見つけてからスタートさせることが大切です。

まず体の状態を「知る」ことから。

若い世代が将来のライフプランを考え、健康維持に取り組むため の新しい概念です。 費用の目安：AMH検査（卵巣予備能検査）約5,000～10,000円

ホルモン検査やAI分析を活用したアプローチとなります。

費用の目安：1回あたり約5,000～10,000円

成功率向上のための新技術。 最新の先進医療技術により、体外受精の成功率が向上しています。

費用の目安：1回あたり約30万～60万円（保険適用の場合、自己 負担は3割程度）

キャリアと妊娠の両立を支援する選択肢です。 妊娠を希望する時期に備え、卵子を若いうちに保存することで、 将来的な選択肢を広げる手段として注目されていますよ。

費用の目安：採卵・凍結費用約40万～70万円、年間の保存費用約 1万～5万円

Q1. 不妊治療って何歳までできるの？
A: 年齢制限は法律で決まっていませんが、一般的に45歳を超えると妊娠の可能性が 低くなると言われています。 特に、卵子の質が低下するため、体外受精（IVF）でも成功率が下がります。

ただし、 個人の健康状態や卵巣予備能（AMH値）によって可能性は異なるため、医師と相談 するのが大切です。

Q2. 不妊の原因は女性だけにあるの？
A: いいえ、男女ともに原因がある可能性があります。

実際、不妊の原因の約半数は男性側にも関係していると言われています。 精子の数や運動率の低下、生活習慣の影響などが関係するため、夫婦で一緒に検査 を受けることが重要です。

Q3. 不妊治療って全部自費？ どれくらいお金がかかるの？
A: 2022年から体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）の一部が保険適用になりました。 ただし、適用されるのは一定の条件を満たした場合のみで、自由診療の場合は1回の 治療で50万～80万円ほどかかることもあります。

卵子凍結も基本的に自費で、採卵時に約40万円、保管費用が年間数万円かかります。

Q4. 体外受精で双子や三つ子が生まれることが多いって本当？
A: 以前は多胎妊娠（双子・三つ子）が多かったですが、最近は安全性を考慮し、移 植する受精卵（胚）を1つにする「単一胚移植」が主流です。

そのため、多胎妊娠のリスクは減少しています。ただし、自然妊娠に比べると、双 子の可能性はやや高くなります。

Q5. 仕事が忙しくて治療に通えない…どうすればいい？
A: 不妊治療は通院頻度が高く、仕事との両立が難しいと感じる人が多いです。 最近は、オンライン診療を取り入れているクリニックもあり、通院回数を減らせる 場合もあります。

また、企業によっては不妊治療休暇やフレックスタイム制度を導入しているところ もあるため、職場に相談してみるのも一つの方法です。

Q6. 周りに「子どもはまだ？」と聞かれてつらい…
A: 日本ではまだ「結婚＝子どもを持つ」という考えが根強く、周囲の何気ない一言 がプレッシャーになることがあります。無理に答える必要はありませんし、「いろ いろ考えています」「タイミングを見ています」 など、やんわりとかわす方法もあ ります。

精神的な負担を減らすために、信頼できる人に気持ちを打ち明けたり、カウンセリ ングを活用するのもおすすめです。